スチームが知りたい！

会員制リゾートが人気ですね

数年前から会員制リゾートの存在は知っていました。数十年前の当時は若かったのであまり関心はありませんでしたが、最近またよく見るようになった会員制リゾートは、システムのメリットが受けているようですね。いくつかのシェアをするため、低コストで高いレベルのものを利用することができるこのシステムは、年間を通じて使用頻度があまり多くないリゾートの建物には最適ではないでしょうか。
海外旅行保険は旅行旅行する場合は、強制的に入るものなので必要ないと考えて入るのは仕方がないと思っていた。ところが、友人がハワイ旅行中に盲腸になって病院にかかるようになり、高額の医療費がかかったが、海外旅行保険に入っていたおかげで、誇示することなく終わった。それが何かわからないので、必ず入るようしている。
　ファウンドリー（半導体の受託製造企業）世界最大手、台湾積体電路製造（ＴＳＭＣ）の張忠謀董事長は２日、「半導体産業で次の黄金の10年が始まりを告げた」との見方を示した。スマートフォンやタブレット端末、電子書籍端末が需要のけん引役になるとみる。一方で、サムスン電子が業界で圧倒的な存在感を見せつけていることに触れ、台湾メーカーの競争力向上には政府の支援が不可欠だと指摘した。

　同日開かれた台湾半導体産業フォーラムで明らかにした。張董事長は「半導体メーカーはこれまで黄金の10年を歩んできたが、すでに次の10年が始まった」と発言。米アップルのiPhone（アイフォーン）、iPad（アイパッド）、米アマゾン・ドット・コムのキンドルが次の黄金の10年を切り開くとした。今後10年間は半導体は生活必需品になるとみている。

　こうしたなか、台湾の半導体メーカーが商機をつかむためには人材や資金の集中と技術の向上、規模の拡大が鍵になると指摘。3,000人余りの技術開発チームと約２万人のエンジニアを擁する同社は、今年は研究開発費に350億台湾元（約930億円）を投じる計画。

　張董事長は潤沢な資金の必要性も強調した。今年のキャッシュフローは2,000億〜3,000億元を見込んでおり、ウエハー工場１棟を建てられると説明。10年後には7,000億〜8,000億元に増やし、３分の２は将来を見越した設備投資に充てるとした。

　半導体産業の将来性については明るい見通しを示しながらも、足元の景気低迷で今年は前年比２割増収の目標達成は困難との考えを示している。

　■政府に支援策切望

　一方で、張董事長は、ウォン安を武器にサムスンがシェアを拡大していることを挙げ、台湾政府は支援策を取るべきと主張。サムスンの成功の陰には韓国政府の政策的な後押しがあるとして、台湾政府にも半導体産業を重視してほしいと求めた。

　この問題については、ノートＰＣ受託製造世界最大手の広達電脳（クォンタ）の林百里董事長も「政府が解決に乗り出さなければ、黄金の10年はめっきの10年になってしまう」と危機感を強めている。

　■次はＣ世代

　広達の林董事長は、各社がクラウドコンピューティングの商機拡大を狙っていることに触れ、「Ｃ世代」（Ｃ＝クラウド）の到来が近づいていることを示唆。ソーシャルネットワーキングサービス（ＳＮＳ）が人々のコミュニケーションの重要な手段になるとし、ハイテク産業の次の主役はクラウドと自信を示した。

　カジノ総合リゾート（ＩＲ）マリーナ・ベイ・サンズ（ＭＢＳ）は、日本で今年放映されたテレビコマーシャル（ＣＭ）をきっかけに邦人予約件数が以前に比べて２倍に拡大した。レジャー客からの関心が高まっているほか、ＭＩＣＥ（ミーティング・インセンティブ・コンベンション・エキシビション）イベントも継続的に増えている。重要市場の一つとする日本で、旅行関係者向け説明会の開催などを通じてさらなる集客増を図る。

　日本ではソフトバンクが３月の東日本大震災後に、人気アイドルグループ「ＳＭＡＰ」を起用しＭＢＳの空中庭園「スカイパーク」で撮影したコマーシャルを放映。建物の上に乗った船のような形状をしたユニークな同庭園は、「ＣＧ（コンピューターグラフィック）ではないか」とのうわさが浮上するなど大きな話題になった。

　ジョージ・タナシェビッチ社長兼最高経営責任者（ＣＥＯ）がＮＮＡに説明したところによると、これまでにインドネシアやインド、韓国などでもＭＢＳが映画やテレビドラマ、ドキュメンタリー番組の舞台に起用されてきたが、日本からの反響が最も大きかった。放送開始直後から、ＭＢＳのウェブサイトで日本からのアクセス数が急増したという。同ＣＥＯは「ソフトバンクのＣＭは日本でもともと人気が高かったことに加え、ＣＭの完成度が高かったことで舞台となったＭＢＳにも注目が集まったのだろう」との見方を示す。

　ＭＢＳのホテル宿泊客数ではマレーシア、インドネシア、中国、香港などが上位に来るが、最近は日本人の増加が顕著だ。同ＣＥＯは、「日本からの旅行者は、有名シェフのレストランやブランド店など、ＭＢＳが誇る高級志向の各種施設の楽しみ方を理解している」ことから、今後も集客が拡大する可能性に期待している。日本企業が催すＭＩＣＥイベントの件数も、東日本大震災の影響で一部がキャンセルされたものの、その後順調に回復している。

　■会議も東京などで誘致

　日本からの旅行者誘致の取り組みとして、旅行大手ＪＴＢ、エイチ・アイ・エス（ＨＩＳ）と協力してＭＢＳでの宿泊を取り入れたツアーを組んでいる。また先月末には、東京や大阪など日本国内の複数都市で業界関係者向けの説明会を実施。旅行代理店に対してホテルやカジノ、商業施設、博物館といったレジャー施設について「あらゆる角度から説明した」ほか、ビジネスイベントの運営会社には会議や展示会での利用における利点をアピールした。

　同ＣＥＯは、旅行業界との協力体制が集客において重要と強調する。同説明会についても「良好な関係を構築するための最も建設的な方法」と捉えており、今後日本だけでなく各国・地域で継続的に開催していく考えだ。

　ＭＢＳは、今年４〜６月期の税・利子・減価償却・特別損益調整前利益（ＥＢＩＴＤＡ）が４億540万米ドル（約316億円）に達した。前期の２億8,450万米ドルから跳ね上がり、昨年４月に開業して以来、四半期のＥＢＩＴＤＡとしては過去最高を記録。客室稼働率は90.8％で、平均客室販売単価も前期の285米ドル（約２万2,000円）から295米ドルに伸びている。