スチームが知りたい！

点がどんどん増えて行く

最近の精神があったのですが、いつのまにか自分の体にイボが増加しています。あまりにも自分の腕と足をまじまじと見ることもないため、冬が近づいてきて肌が乾燥してきたのでクリームを塗っていて、これまでになかった場所にほくろができている部分があるに気が付きました。それを友人言ったらみんな同じ経験をしました。
シミは顔が老けて見えるしまったりするのが良いと思うですが、汚れは濃ければ濃いほど、体が紫外線から守っているということです。だから逆に言えば、紫外線を受けている気配がないということは、紫外線をブロックすることがなくて、体内の有害なものが侵入しているということです。防御が一切できない内蔵などブルエハゴナ病気になるのです。
　三井不動産レジデンシャルが開発を進めていた「パークホームズ等々力レジデンススクエア」（全43戸）がこのほど竣工し、４月に入居が開始される。

　等々力渓谷や多摩川などの自然に恵まれた地域に立地。太陽光発電やカーシェアリングを導入するなど、環境対応に取り組んだ。入居後も希望世帯を対象に、エネルギー消費やＣＯ２排出状況などについてモニタリングを行い、各システムの効果を検証する予定。

　社団法人高層住宅管理業協会は２月23日に開いた第282回理事会報告で、「（仮称）マンション長寿命化協議会」の設立を発表した。建物を長く持たせ、居住者が安心して住み続けるための提言や課題の検討を行う。座長は斎藤広子・明海大学不動産学部教授。管理協の黒住昌昭理事長、親泊哲・一般社団法人日本マンション管理士会連合会会長、穐山精吾・ＮＰＯ法人全国マンション管理組合連合会会長、坂倉徹・一般社団法人マンション計画修繕施工協会会長らのほか、国土交通省の担当官も委員を務める。

　第１回は４月下旬に行う予定。全６回程度を想定し、12年12月を目途に答申をまとめる、としている。

　芝浦シヤリング（東京都港区）が東京都港区港南１丁目で建設を進めていた「ＳＳＪ品川ビル」が、２月25日に竣工する。設計監理を三菱地所設計が担当するなど、三菱地所グループが全面的なプロジェクト支援を行った。

　同計画は1985年に竣工した芝浦シヤリングビルを建て替え、地上18階・地下２階・延床面積約２万9900平方メートルのオフィスビルを建設するもの。総合設計制度を利用し、低層部には商業店舗が入居するほか、公開空地を整備し緑化の充実も図った。

　不動産経済研究所の調査によると、2010年の事業主別マンション供給ランキングのトップは大京で5307戸だった。２位は三井不動産レジデンシャル（5037戸）、３位は野村不動産（5036戸）。

　大京は2009年よりも戸数を1216戸増やして、３年連続のトップとなった。

　ジョーンズラングラサール（ＪＬＬ）がこのほど発表した2010年第４四半期の不動産調査レポートによると、東京のＡグレードオフィスビルの空室率は、前４半期比0.9ポイント低下、前年同期比0.7ポイント低下の5.8％となり、２四半期連続で改善した。同グレードの坪当たりの平均月額賃料も、前４半期比マイナス1.5％、前年同月比マイナス7.4％の２万7939円となり、下落率は引き続き低い水準で推移。市場がほぼ底にある状況を示していると同社では見ている。

　また、Ａグレードオフィスビルの賃貸借面積は前期比2.3％増加、前年比4.2％増加した。直近のピーク時と比較して６割程度まで低下した賃料水準が、主に集約や統合といったオフィス再編等の移転需要を刺激したためで、空室の減少も続いた。

　こうした状況から、1000坪を超える大型移転を検討するテナントにとってストック不足が現実のものになりつつあるという。2011年の新規供給量も限定的であるため、2011年以降と予測される賃料の上昇基調を支え、また利回りは低下傾向で推移すると予測している。

　国土交通省が２月24日に発表した地価ＬＯＯＫレポートによると、2010年第４四半期の主要都市の高度利用地地価は、16地区で上昇した。前回（2010年第３四半期）調査の2地区から大幅に増加。三大都市圏の住宅系地区を中心に改善傾向を示す形になった。この背景について国交省は、住宅取得優遇策の効果が見られ、マンション用地取得の動きが活発化したことなどを挙げている。

　住宅系地区では調査対象全42地区のうち、上昇が11地区（前回は１地区）。横ばいが24地区（同32地区）、下落が７地区（同9地区）だった。一方、商業系地区は全108地区のうち、上昇が５地区（同1地区）、横ばいが30地区（同29地区）、下落が73地区（同78地区）だった。

　また、圏域別に見ると、三大都市圏で、上昇地区が前回の２地区から15地区へと大幅に増加。特に名古屋圏では、全ての住宅系地区で上昇した。

　大京グループはこのほど、社用車として新たに日産自動車の電気自動車「リーフ」３台を導入した。

　同グループでは、これまでも営業用車両でのハイブリッド車の採用、エコドライブの推進など環境に配慮した取り組みを進めてきたが、更に環境貢献が期待できる電気自動車の導入により、温室効果ガスの削減と社員のエコ意識の促進につなげる。

　積水ハウスは、静岡瓦斯（本社・静岡市、戸野谷宏社長）が企画した家庭用燃料電池と太陽光発電システム搭載の戸建て分譲地で、協力メーカー８社の中で最多となる７棟の住宅を建築・販売した。うち１棟には蓄電池も搭載している。

　分譲地「エコライフスクエア三島きよずみ」は静岡瓦斯が創立100周年事業の一環として、低炭素社会実現に向けて実施したもの。積水ハウスをはじめとした住宅メーカー８社が、家庭用燃料電池「エネファーム」と太陽光発電システムを標準搭載した全22棟を建築。既に全戸完売しているという。

　全住戸にはエネルギーマネジメントシステムを導入している。静岡瓦斯は各住戸のエネルギー使用量を自動測定するとともに、最新設備機器への買い替えや暮らし方の見直しについてアドバイスする。また、電力の「見える化」を実施し、省エネ機器の最適な利用方法についてのアドバイスも行う。

　積水ハウスは燃料電池と太陽光発電システムを搭載した「グリーンファーストプレミアム」仕様の住宅を７棟販売した。うち１棟には同タウンで唯一の蓄電池も搭載。蓄電池搭載住宅では静岡瓦斯が４月から３年間にわたって３電池の最適制御に関する居住実証実験を行う。